ワーケーションをしたい場所、3位「田舎」2位「海の近く」1位は意外な場所?

新型コロナウイルスをきっかけに、「テレワーク」や「リモートワーク」など働き方に関する見直しが進んでいる昨今。「働き方改革」による追い風もあり、今後ますます働く環境が多様化していくことが考えられます。そんな大きな局面にある現在、新しい働き方として注目されている「ワーケーション」を希望する人はどのくらいいるのでしょうか。

世界最大級の旅行コミュニティプラットフォームのAirbnb(本社:米国カリフォルニア州サンフランシスコ、以下:Airbnb、日本語名:エアビーアンドビー)は、高まるワーケーションの需要に伴い、「ワーケーション利用に関する意識調査」を実施。その結果を発表しています。 

調査期間は、2020年10月15日〜19日までの5日間。日本全国で男女1,010人を対象にしたオンライン調査を実施しました。

56%が1人でワーケーションをしたいと回答

調査では「誰とワーケーションをするのが理想ですか?」との問いに、56%が1人でワーケーションをしたいと回答。特に男性でその傾向が強く、60%の男性が1人でのワーケーションを選択しました。

また次に多いのが同僚で20%と、5人に1人が同僚とワーケーションをしたいと回答。友人(13%)や家族(12%)は意外と低く、ワーケーションと言えども、プライベートの旅行と仕事は切り離したい傾向にあることが見受けられます。

世代別に見ると、どの世代でもトップは「自分のみ」という回答が高いものの、シニア65歳以上が、1人でワーケーションをしたい傾向が強く(62% ・全体56%)、家族と回答したのは、55 – 64歳がトップで(20%・全体12%)、同僚とが18 – 24歳(30%・全体20%) 、友人との回答が18 - 24歳(27%・全体13%)と高く、Gen Zなど若年層のほうが同僚や友人と一緒に過ごすワーケーション利用を望んでいることがわかりました。

ワーケーションで人気の場所は3位「田舎」・2位「海の近く」・1位「都会」

「ワーケーションで効率・創造性が上がりそうな場所はどこですか?」との問いに一番多かった回答は、都会で35%。海の近く、田舎、山の近く、島と続き、意外にも1位は都会でしたが、自然に囲まれた環境下のワーケーションも人気なことがわかります。

性別で見ると、女性で1番高いのは都会(38%・全体35%)、海の近く(33%・全体32%)、田舎(25%・全体29%)、山の近く(21%・全体21%)。一方、男性は田舎がトップで(32%・全体29%)、都会、海の近くが31%、山の近くが21%・全体21%)という傾向が出ました。

また35 - 44歳は、突出して都会という回答が高く(45%・全体35%)、利便性の高いエリアでのワーケーション需要があることがわかります。

ワーケーションの宿泊先に求めることは、新型コロナウイルス感染防止対策がトップ

「ワーケーション」の宿泊施設を選択する際の最も重要な項目は、新型コロナウィルス(49%)を防ぐための清潔さと対策がトップ。

清潔さと新型コロナウィルスへの安全な対策に加えて、高速Wi-Fi(43%)と携帯電話の受信(42%)が重要であり、次に静かさ(35%)、机や椅子などの仕事ができる設備(30%)、近くに癒しの場所がある(27%)、駐車スペース(27%)と続きます。

衛生対策は男性よりも女性にとって重要項目であり(女性57%、男性41%)、さらに携帯電話の受信環境(女性48%、男性37%)や近くに癒される場所(女性31%、男性22%)も女性の方がニーズが高いです。

Gen Z、ミレニアルズにおいては、高速Wi-Fiの需要が清潔さを上回りました。

ワーケーションの普及には制度の見直しが急務

「ワーケーションが難しいと考える場合、その主な理由はなんですか?」との問いに25%が現在住んでいる場所が快適だからと回答。意外にも会社や家族の制約よりも、今の環境に満足しているため、ワーケーションへのニーズが低いことがわかりました。

どの年代も、現在住んでいる場所が快適だからという回答がトップ。特に18 - 24歳の若年層では、その傾向が高く(31%・全体25%)、45 - 54歳が次に多いです。(29%・全体25%)

他の場所での仕事が会社から許可されていないとの回答はフルタイムワーカーで(27%・全体16%)、パートタイムワーカーで(23%、全体16%)という結果で、ワーケーションが普及するには、会社の制度見直しが急務なことが伺えます。

まとめ

本調査により2020年11月時点において、「1人でワーケーション」を希望している人が半数以上、男性に至っては6割いることがわかりました。

また、自然に囲まれた環境でワーケーションをしたいと考えている人が多い一方、年代別に見てみると35 - 44歳は、突出して都会という回答が高く(45%・全体35%)、利便性の高いエリアでのワーケーションも求められていることがわかります。

大きな働き方改革が必要となるこれからの社会において多様な働き方を実現させるためにも、まずは「他の場所での仕事を会社から許可されていない」人たちを少しでも減らせるよう、会社の制度の見直しが必要だと思われます。

リモートワークのくふう編集部

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