働き方改革の推進は「テレワークがカギ」!メリット・デメリットを解説

政府が進める働き方改革の中で、注目を集めてきたテレワーク。新型コロナウイルスなどの影響もあり、導入企業は増加傾向にあります。テレワークは、これまでの常識とは全く異なる新たな働き方のひとつです。

しかし、実際に導入するとなると企業側、従業員側ともに不安に感じる部分もあるでしょう。そこで当記事では、従業員側から見たテレワークの基礎知識やメリット、デメリットなどを解説します。

テレワークによる働き方改革とは?

テレワークとは「ICT」を活用することで時間や場所を選ばない働き方のことです。ここでのICTとは「Information and Communication Technology」の略で「情報通信技術」という意味があります。

例えば、チャットやメール、ビデオ会議など、インターネットを通じてコミュニケーションできる技術のことです。このICTを活用することで、勤務先以外の場所でも仕事をすることができます。

テレワークによる柔軟な働き方は、育児や介護などを抱える一部の従業員のためだけでなく、会社全体の新しい働き方として取り入れることで、働き方を改革しようとする施策のひとつなのです。

テレワークの形態は3種類

テレワークによる働き方の形態には大きく分けて3種類あります。それぞれの特徴について確認していきましょう。 

自宅を仕事場所とする在宅勤務

まずは「在宅勤務」です。勤務先には出勤せず、自宅を就業場所とします。会議やミーティングなども基本的には自宅内で行うことになるでしょう。

自宅であるため、もちろん通勤する負担もなく、時間を有効活用できることが特徴です。また、育児や介護中の従業員のキャリア継続にも期待できます。

場所を限定しないモバイルワーク

モバイルワークとは、交通機関や車内、顧客先、カフェなどを就業場所とする働き方です。営業活動などで外出の機会が多い職種の場合、場所を選ばず業務を行えるため、生産性の向上にもつながります。

営業先と勤務先間の無駄な移動も削減できるので、コストダウンの効果も期待できるでしょう。

オフィスを間借りするサテライトオフィス

サテライトオフィスとは、勤務先以外の支店や遠隔勤務用の設けられた場所を就業場所とする働き方です。例えば、勤務先よりも近くに支店などがある場合、その支店内にテレワーク専用のスペースを設けることで通勤時間を削減できたりします。

また、貸しスペースや空き家などを活用する企業もあり、地方の活性化も期待できるでしょう。通勤がネックとなり就労を諦めていた優秀な人材の雇用にもつながるかもしれません。

社員から見たテレワークのメリット

テレワークの実施によって、従業員側にはどのようなメリットがあるのでしょうか?代表的な3つのメリットを紹介します。

通勤時間の減少

テレワークの実施による「通勤時間」の減少は従業員にとって大きなメリットとなるでしょう。これまで1時間以上かけて通勤していたという方もテレワークを実践することで通勤時間の減少をすぐに実現できます。

特に、都市部などの企業では毎日満員電車で通勤する方も多く、精神的・身体的な負担は大きく軽減するでしょう。

自分に適した環境や場所で仕事ができる

自分に適した環境や場所で仕事ができるので、業務に集中しやすいというメリットもあります。勤務先では周囲の雑音や視線、お客様からの電話など、集中を遮る要素が意外に多いものです。

しかし、テレワークでは業務以外のことを意識することが減り、業務に集中できる環境を手にすることができます。

家事や育児との両立が可能

テレワークの中でも在宅ワークを行う場合、火事や育児、介護との両立がしやすいことも大きなメリットです。また、家族との時間も確保しやすく、健康的な生活を送りやすいといえます。

これまで結婚や出産によって一時的に仕事を離れることの多かった女性も、テレワークの実施でより安心して働くことが可能です。

社員から見たテレワークのデメリット

テレワークにはさまざまなメリットがある反面、デメリットも存在します。デメリットのそれぞれの特徴について確認しておきましょう。

社員間のコミュニケーションが減少

テレワークを実施することで、社員間のコミュニケーションは減少する傾向にあります。テレワークでは、直接的なコミュニケーションは取れないため、Web会議やチャットなどのコミュニケーションツールなど活用することになるでしょう。特に、直属の部下などとのコミュニケーションの取り方には工夫が必要になるかもしれません。

仕事とプライベートの境目がなくなる

通常の出勤であれば、決められた時間までに出社し、終業時間になれば退社するという一連の流れが当たり前でした。テレワークの実施で在宅勤務となると、「出勤」や「退勤」という物理的な変化がなくなるため、仕事とプライベートの境目がわかりづらいと感じる方も多いでしょう。

その切り替えがうまく行えず、勤務時間が長引いたり、作業効率が低下したりする場合もあるようです。テレワークでは、自身のタイムマネジメントが重要となります。

仕事に必要な機器などが不足

仕事に必要な機器が急に不足するということもあります。例えば、資料を出力するためのプリンターやWeb会議を行うためのカメラやマイクなどは誰もが保有しているものではありません。もっといえばインターネット環境もそれにあたるでしょう。

勤務先には当たり前のようにあるデスクとチェアなどが自宅にはないという場合も多く、デメリットと感じる方も多いかもしれません。テレワークに必要な基本設備や集中できるスペースなどは自ら確保する必要があるでしょう。

テレワークの活用で働き方改革を加速させよう

ここまで従業員側の観点から見たテレワークの基礎知識やメリット、デメリットなどを解説しました。テレワークは、今後の新しい働き方として、さらに定着することが予想されます。

すべての職種で導入することが難しいとしても、一部の業務や部署を試験的にテレワーク化するなど、「働き方の選択肢のひとつ」にするだけでも大きな効果が期待できるのです。今回紹介したテレワークに関するメリットやデメリットを正しく理解したうえで、企業と従業員の双方が協力して働き方改革を推進していきましょう。

リモートワークのくふう編集部

リモートワークのくふう編集部は、新しい働き方を応援しています。

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